三重県水産研究に100年（創立百周年記念誌）

三重県水産試験場・水産技術センターにおける研究史のトピックス

２．真珠に関する研究

(1) 真珠養殖と漁場環境

真珠養殖における戦後の仕事はアコヤガイの天然採苗（当時はこれを人工採苗と呼んだ）から始まる。敗戦国日本において我が国独自の技術で外貨を獲得できる産業として、政府が真珠養殖の振興に力を入れたことは、後の真珠養殖事業法の単独立法と真珠研究所・検査所の設立をみても明らかである。昭和23年（1948年）には水産試験場及び覚田真珠が採苗の企業化に成功し、昭和25年（1950年）からは採苗予報も発行されている。それまでは海女による地貝の採取に頼っていたから、急増する母貝の需要には応じきれず、官民挙げて採苗に取り組んでいた。水産試験場と共同研究を行った富士真珠研究部は無色鞭毛虫によるタンク内採苗に成功し（昭和24年）、その時に撮られた浮遊幼生の写真は、長い間採苗予報のバイブルとなった。

天然採苗の効率化と真珠漁場に増え続ける採苗筏の抑制をねらって、昭和27年（1952年）から四年間、南島町奈屋浦の鍼水湖、かさらぎ池を産卵期に締め切って集約的採苗が行われた。また、昭和30年頃からは南島諸湾を母貝基地とするため積極的な指導が行われ、いずれも期待どおり、もしくはそれ以上の成果が得られた。当時の水産試験場は自前の収入で研究費の多くを賄っていたため、養殖係は採苗したアコヤガイを、漁労係は調査指導船の漁獲物を、製造係は鰹節や塩辛を売却しており、このような体制はしばらく続いた。

かさらぎ池（昭和49年ごろの南島町）

昭和30年は過密養殖とそれに付随して起こる漁場老化などに対する調査が主要な業務となった。その最たる現象は昭和31年から始まった硫化水素発生による大量へい死の頻発であり、昭和42年（1967年）の恐慌に至るまで水産試験場はその対応に追われた。赤潮の発生も同様で、全国的に赤潮が問題となる以前のことであり、当時は文献もほとんどなく種を同定する作業に止まったが、高価な真珠貝を高密度に養殖している関係で、業者からの調査依頼は多く、赤潮の報告件数は三重県が全国で断然トップであつた。

昭和32年（1957年）から真珠養殖筏が登録制となり、その手数料が一時期水産試験場に還流されることになって真珠漁場総合調査が水産庁内海区水産研究所等の指導で行われた。この調査で初めて、アコヤガイの餌料に関するデータを得るための懸濁物調査が行われ、以後のクロロフィルの分析等に繋がっていく。

アコヤガイへの多毛類の寄生加害が問題となり始めたのは、昭和35年頃からである。直ちに県内外の調査を行い、多種類の薬品を使って駆除試験を行ったが、結局国立真珠研究所の指導で環境汚染のない濃塩水処理が採用され、水産試験場は各漁協を巡回して指導にあたった。これまで母貝養殖の主流となっていたナイロン通しも、人件費の高騰と多毛類の被害を受けやすいため以後急速に廃れた。一方で供給過剰が母貝価格の暴落を招き、昭和40年代半ばからハマチ養殖への転換が進んだ。

英虞湾の密殖老化を改善するため昭和38年から京都大学防災研究所の指導で海水交流調査が始まり、昭和40年（1965年）からは水産庁の浅海漁場開発調査事業として実施された。英虞湾に7本の水路を開削し、全域の底泥を浚渫するという壮大な計画であった。調査は順調に進み岩礁爆破や部分的な浚渫もされたが、事業費の地元負担等の問題から計画全体が実現することはなかった。

真珠漁場が拡大するにつれ硫化水素発生のような単純なへい死だけでなく、いわゆる衰弱死が各地から報告されるようになった。化粧巻き漁場として利用されてきた鳥羽周辺のへい死現象が問題となり始めたのは昭和35年頃からであったが、毎年予算要求が行われて、漸く昭和40年（1965年）から調査が行われることとなった。昭和41年からは浜島を基準漁場として真珠貝標準生理調査が始められた（以後10年間）が、乏しい予算の関係から貝肉化学成分分析に必要な器具を揃えるのにそれまで数年を要しており、漸く鳥羽漁場の調査にも間に合わせることができたというのが実状である。この結果貝の生理状態の把握が可能となり、真珠の巻きや貝の成長と代謝の関連が明らかにされ、真珠の養殖管理に新たな展開を加えることとなった。

一方で新漁場開発のための調査も行われた。昭和40年（1965年）からの沖合養殖試験、昭和41年（1966年）からの海底魚田開発試験などである。しかし、施設強度や作業性の他に餌料、水温変動など環境自体がアコヤガイに適さないことが明らかになって打ち切られた。

昭和43年（1968年）には三重県企業庁からの委託で神路ダムの放水影響調査が、的矢湾の真珠養殖とアオノリ養殖を対象として行われ、水質分析方法としてこの年発表されたStrickland & Parsonsの海水分析法をいち早く導入し、分析精度と効率の向上が図られた（この手法は現在でも基本的な海水分析法として用いられている）。また、この時から現場調査に公用車が使われ始めた。

昭和48年（1973年）からは別途記述したようにアコヤガイの人工採苗の研究が始まり、昭和51年までに3百万個の付着稚貝を生産し、種苗生産技術を全国に先駆けて確立した。この技術は昭和56年（1981年）に稼働した三重県栽培漁業センターに引き継がれた。

昭和52年（1977年）からは水産庁の委託事業として石灰による底質改良試験が始められた。漁場改良法として湾奥の業者が始めた方法で、石灰が硫酸塩還元菌の増殖を阻害することを初めて実証し、以後石灰散布が国の補助事業のメニューに加えられることになった。

昭和54（1979年）年からは自家汚染防止技術開発試験が始まった。三重県水産振興事業団と共同してモイストペレットによるハマチ養殖試験を行い、生餌に比べて汚染負荷軽減効果が大きいことを明らかにした。同時にハマチ養殖の残餌と当時問題になっていたアコヤガイに影響を及ぼすギムノディニウム赤潮との関連なども明らかにされた。

平成4年（1992年）からは2枚貝に被害を与えるヘテロカプサ・サーキュラリスカーマ赤潮が発生して再び赤潮問題が注目されるようになった。また平成4年からは黄色色素の少ない真珠生産を目的としたアコヤガイの育種試験が始まり、個体選抜によって白色系統貝を作出した。平成9年からはこれを引き継いで新品種の完成を目指して改良が続けられている。

平成6、7年頃から愛媛、大分県等の豊後水道海域の稚母貝生産地で貝柱が赤褐色に着色し、貝が痩せてへい死するという、これまでに経験したことのない病気が発生した。この大量へい死は、発生海域が母貝の供給地であったため、瞬く間に全国の真珠養殖場に広がって大騒動となっている。平成9年（1997年）から本格的な調査と原因探索が開始されているが、現在にいたるまで病原体は確認されていない。三重県でも平成8、9、10年と真珠生産は急激に減少し、真珠養殖始まって以来最大の被害を被っており、真珠業界の存亡の危機といわれる状況にある。

 
真珠養殖：漁場の環境調査はつづく

(2) アコヤガイの種苗生産研究

アコヤガイ幼生の水槽飼育についての初期の報告としては、大月菊男（1918年）、宮崎一老（1939年）、小林新二郎（1948年）、小林・結城了伍（1952年）がある。最初に付着稚貝までの飼育に成功したのは昭和24年（1949年）のことで、富士真珠株式会社研究部（結城了伍）が三重県水産試験場内（浜島）のコンクリート水槽を使用して初めて人工の付着稚貝を得ている。当時の室内飼育は将来の品種改良を睨んで、稚貝の安定供給や天然採苗のための基礎データを得ること等を目的として始められたが、昭和24～25年から本格的に始まった天然採苗に圧されて、種苗生産研究はその後20年近く途絶えてしまった。天然採苗は当初は英虞湾、五ケ所湾が主漁場で、昭和30年頃から南島、紀州地区、さらに愛媛、高知等の他県へと広がり、生産量は急増して、三重県では、昭和35、36年には供給過剰による価格の下落や密殖防止のために余剰稚貝の海中投棄が行われたほどであった。

杉の葉に付着したアコヤガイ稚貝

真珠養殖は継続する海外市況の好況を背景に生産の拡大が進んだが、昭和42年から過剰生産と品質低下および海外市況の不況により長期不況に陥った。真珠不況によって県内の母貝漁場はハマチ等の魚類養殖漁場への転換が進み、加えて、昭和45、46年の天然採苗不良によって母貝の需給関係は一転して入手難となり、母貝価格も高騰して、ようやく不況を脱し始めた真珠業界に大きな打撃を与えることになった。ここにおいて急遽人工採苗への関心が高まり、三重県では昭和47年（1972年）から的矢湾養蠣研究所に人工採苗技術の開発を委託し、また浜島水産試験場でも昭和48年に南勢町の委託事業として人工採苗の研究を開始し、昭和49年からは水産庁の指定調査研究として研究が継続された。

昭和49年当時のアコヤガイ飼育水槽と底に付着した稚貝

この頃には兵庫県や岡山県等でアカガイ等の2枚貝の人工採苗が行われるようになっており、浮遊期幼生の餌に適した種類の植物プランクトンの培養方法が確立しつつあったという状況が初期の種苗生産と大きく異なっていた。しかし、これらの餌料プランクトンを培養するためにはある程度の実験施設や機器が必要であった。これらの餌料プランクトンの培養適水温は18～23℃であるため、このような水温でプランクトンを培養するには、温度を一定に保った恒温室内での培養がまず不可欠であった。当時の三重県浜島水産試験場にはそのような実験施設はなく、老朽化して使用されなくなっていた大型冷蔵施設内の一室を何とか工夫してプランクトンの培養を開始したが、餌料プランクトンを安定的に培養することは困難であった。この原因としては、プランクトンの培養水温の問題以外に、海水の濾過処理の問題があった。すなわち、海水中の微小生物が培養水中で増殖しないように、海水を細かい目のフィルターで濾過処理することが必要であったが、このための性能の良いフィルターがなかった。また、培養海水に添加する栄養塩類の組成も実用レベルでは未完成であったことなどもその原因であった。このため、昭和49年には恒温実験室を製造工場内に新設し、餌料プランクトンの大量培養技術の開発に着手することになった。幼生飼育については、飼育水槽内の水質変化や投餌量、飼育密度等に関する実験が行われ、基礎的知見は得られたものの稚貝の量的生産にまでは至らなかった。しかしこの年の結果から、アコヤガイの卵質すなわち親貝の成熟度に大きな問題があることが分かったため、翌年度から成熟の早い愛媛県から親貝を導入し、これを契機に量産技術は急速に進歩した。この結果、試験を開始して4年間（昭和48～51年度）で、ほぼ生産技術は確立され、昭和51年度には、的矢湾養蠣研究所では200万貝、浜島水産試験場では300万個の付着稚貝の生産事例が報告されている。以後、これらの技術を習得した漁協や民間業者によっても人工採苗が始められ、昭和53年頃には比較的安定した生産ができるようになった。しかし、室内での稚貝の飼育は2～3mmが限度で沖出し以後の成長、歩留まり向上が課題となっていた。三重県では昭和54年（1979年）から<アコヤガイ人工種苗稚貝育成漁場開発調査事業>を開始し、この事業を実施した尾鷲市曽根浦漁協では、浜島水産試験場、的矢湾養蠣研究所、神明漁協で生産された稚貝を受け入れて、付着物駆除のための淡水処理、稚貝育成用の沖出し篭の開発等を行い、昭和57年までに300～500掛り（10g前後）を中心サイズとする春稚貝を80％以上の歩留まりで生産する（昭和56年100万、昭和57年430万）という好成績をあげ、以後人工採苗による母貝生産は軌道に乗った。

昭和56年（1981年）には三重県栽培漁業センターが開所し、この年からは同センターにおいて、浜島水産試験場の指導によって種苗量産事業が開始された。当時、栽培漁業センターから稚貝の配布を受けた多くの漁協では2年貝を管理する設備や体制が整っていなかったことから、春売りの1年貝（300掛以上）を主力に生産したいとの意向が強く、早期採卵を望む声が高かった。栽培漁業センターでは、この要望に応えて親貝の加温飼育による産卵調整技術の開発を行い、昭和57年以降は2～3月採卵、4～5月沖出しの生産体制が取られるようになった。その結果、親貝を加温飼育することで一層安定した種苗生産が行われるようになり、以後今日まで2～3mmの稚貝、約1,000万貝が毎年供給されている。浜島水産試験場は昭和54年（1979年）に「アコヤガイ人工採苗の手引き」を、また昭和59年（1984年）には人工採苗稚貝の成功育成事例を盛り込んだ「真珠貝養殖の手引き」を発行し、栽培漁業センターでは毎年のように県内外からの研修を受け入れきたことも手伝ってアコヤガイの種苗生産は全国に広まっていった。一方、海外での真珠生産に用いられるシロチョウガイの種苗生産技術の開発を目的として研修を受ける民間業者もあり、彼等を通じて三重県のアコヤガイの種苗生産技術は海外へも展開されることになった。

三重県水産技術センター（昭和59年改称）は、これまで培ってきた種苗生産技術を基礎として、これを発展させるべく平成4～8年（1992～1996年）の5年間、水産庁の委託事業として「新品種作出基礎技術開発事業」を実施した。この中では、改良目標として真珠の色調を取り上げ、白色真珠を高率に生産するアコヤガイの作出を試みた。真珠の色調を決定しているアコヤガイの真珠層色を正確に判定する方法を考案することで白色真珠だけを生産するアコヤガイの作出に成功し、現在はその品種の完成を目指している。さらに巻きの改良についての研究も平成9年（1997年）から開始しており、同時に平成8年から全国的に大きな被害を与えている貝柱の赤変化を特徴とする疾病対策として育種による耐病性の改良にも取り組んでいる。

 
最新のアコヤガイ育種実験