魚食普及促進

　令和元年度版水産白書によると、食用魚介類の１人当たり年間消費量は、平成13年度（2001年）の１人あたり40.2kgをピークに減少を続け、平成30年度（2018年）には１人あたり23.9kgまで落ち込んでいます。
　このように日本人１人当たりの魚介類の消費量は減少し続けていますが、一方で、魚料理が「好き」又は「やや好き」と回答した人は９割を超え、魚を食べる量や頻度を増やしたいと回答した人は約６割となっています。
　また、肉類と比べ魚介類をよく購入する理由について、「健康に配慮したから」と回答した割合が75.7％と最も高く、次いで「魚介類の方が肉類より美味しいから」（51.8％）となっていますが、一方で、肉類と比べ魚介類をあまり購入しない理由について、「肉類を家族が求めるから」と回答した割合が45.9％と最も高く、次いで「魚介類は価格が高いから」（42.1％）、「魚介類は調理が面倒だから」（38.0％）の順となっています。
　このことから、肉類と比較して、魚介類の健康への良い効果の期待やおいしさから、水産物を食べたいという意識があることが明らかですが、一方で、家庭における魚介類の人気度が下がるとともに、魚介類の価格の高さや調理の手間がかかることが魚介類の消費量が減っている理由であり、魚介類が嫌いということではないため、魚料理が面倒であるというイメージの払拭が、水産物の消費拡大を図る上での課題となっています。
　県では、平成27年度～30年度に、水産物の消費拡大のため魚食普及に取り組むため、魚の調理技術、料理、販売方法、情報発信に精通した専門家を招いた講座を開催し、魚の生態や料理方法などの知識を有し、地魚の消費拡大や魚食普及を伝承することができる人材（魚食リーダー）を育成しました。
　また、講座の修了者が、魚食普及を実践する「魚食リーダー」となってＰＴＡ活動や民間事業者が実施するイベント等において、県産水産物の美味しさや食文化を伝え、魚離れの解消につなげていくこととしています。

三重県魚食リーダーについて